大規模なメタアナリシス研究によると、市販のサプリメントの約85%は期待される健康効果を科学的に証明できていません。特に「疾患予防効果」については、多くの研究で「効果なし」という結果が報告されています。

ただし、医師による診断で特定の栄養素不足が確認された場合や、妊娠期の葉酸摂取など、医学的に必要性が認められるケースでは有効です。

原材料費が極めて安く（製品価格の5-15%程度）、規制が緩いため開発コストが低く、マーケティング主体のビジネスモデルが確立されているためです。

大手企業では営業利益率が40-60%に達することも珍しくありません。1,000円のサプリの原材料費は実質50-150円程度で、残りは広告費と利益です。

広告で使用される体験談の多くは、薬機法の範囲内で作成された「広告文」である可能性が高いです。実在する人物の体験であっても、プラセボ効果や他の要因による改善を、サプリメントの効果として誤認している場合があります。

個人の体験談ではなく、査読済みの科学論文に基づいた情報を重視することをお勧めします。

機能性表示食品は「届出制」であり、販売前に安全性や有効性を国が審査しているわけではありません。企業が自社で用意した資料を消費者庁に提出するだけです。

最近の紅麹サプリ問題のように、機能性表示食品であっても健康被害が発生するリスクは存在します。

全てのサプリメントが無意味というわけではありません。重要なのは「なぜ摂取するのか」という明確な理由があることです。

アメリカのサプリメントは確かに有効成分の含有量が多い傾向にありますが、それが「効果的」を意味するわけではありません。含有量が多いほど副作用のリスクも高まります。

また、アメリカでも基本的な規制構造は日本と同様で、販売前にFDAの承認は必要ありません。製品の品質や安全性は保証されていないのが現状です。