QUICK ANSWER
✅ 筋力トレーニング実施者（成人推計）：約1,800〜2,200万人（スポーツ庁令和5年度・種目別実施率×成人人口で算出）
✅ フィットネスクラブ会員数：約500〜540万人（FIA・2023年調査）
✅ フィットネス参加率（週1回以上）：51.7%（スポーツ庁・令和7年度）
✅ 成人のジム参加率：約4.8〜5.1%（フィットネスクラブ会員数/成人人口）
✅ 米国のジム参加率：約24.6%（IHRSA・2023年）→日本の約5倍
約1,900〜2,300万人
筋力トレーニング
推計実施人口
約500〜540万人
フィットネスクラブ
会員数（2023年）
4.8〜5.1%
日本の成人
ジム参加率
24.6%
米国のジム参加率
（日本の約5倍）

SEC01 DEFINITIONS調査ごとに数字が違う理由｜「筋トレ人口」を正確に読むための定義整理

「日本の筋トレ人口」を調べると、情報ソースによって数値が大きく異なります。この乖離は「定義の違い」によるものです。主要な調査の定義を整理します。

集計表① 主要統計の定義比較
統計名主体定義最新値
スポーツの実施状況等に関する世論調査スポーツ庁種目別の週1回以上実施率（筋力トレーニングを含む）令和7年度（令和8年3月公表）
国民健康・栄養調査（生活習慣調査）厚生労働省週2回以上・30分以上・1年継続の「運動習慣者」令和6年（令和7年5月公表）
フィットネスクラブ市場統計日本フィットネス産業協会（FIA）フィットネスクラブの会員登録者数2023年データ
社会生活基本調査総務省統計局過去1年間に行ったスポーツ・行動者率（5年ごと）令和3年（2021年）
特定サービス産業実態調査経済産業省フィットネスクラブの事業所数・売上高年次更新
⚠️ 数字を読む際の注意：「スポーツ庁の51.7%」は週1回でも何かスポーツをした人の割合です。「筋力トレーニングをしている人の割合」はその中の種目別データです。「フィットネスクラブ会員数」はジムに登録している人の数であり、自宅トレーニングは含まれません。この3つは全く異なる母数・定義を持つため、同列に比較することはできません。
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SEC02 GYM MEMBERSフィットネスクラブ会員数の推移（FIA公表データ）

日本のフィットネスクラブの会員数は、日本フィットネス産業協会（FIA）が定期的に公表しています。

集計表② フィットネスクラブ会員数・売上推移
年会員数（万人）施設数年間売上（億円）備考
2015年約420万人約4,500施設約4,200億円安定成長期
2017年約440万人約4,600施設約4,350億円
2019年約480万人約4,900施設約4,700億円コロナ直前のピーク水準
2020年約430万人約4,700施設約3,800億円コロナ禍・大幅減
2021年約440万人約4,700施設約4,000億円回復期
2022年約480万人約4,800施設約4,500億円コロナ前水準に回復
2023年約500〜540万人約4,900〜5,100施設約4,800〜5,000億円過去最高水準
※出典：日本フィットネス産業協会（FIA）「フィットネス産業の現状と課題」各年版・経済産業省「特定サービス産業実態調査」をもとに整理。
集計表③ 成人人口に占めるジム参加率
年会員数成人人口（推計）参加率備考
2019年約480万人約1億500万人約4.6%コロナ前最高水準
2020年約430万人約1億500万人約4.1%コロナ禍最低値
2023年約500〜540万人約1億500万人約4.8〜5.1%過去最高水準
※成人人口：総務省「人口推計」2019・2023年10月1日時点データを使用。

指導現場から： 調布のジムでも、2020年のコロナ禍を経てパーソナルジム・フィットネスへの関心が高まったクライアントが増加しています。「緊急事態宣言で運動習慣が崩れ、そのタイミングで専門家に頼ろうと決めた」という声は複数のクライアントから聞いています。

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SEC03 TRAINING POPULATION筋力トレーニング実施人口の推計（スポーツ庁データ×人口統計）

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スポーツ庁の「スポーツの実施状況等に関する世論調査」には、種目別の実施率データが含まれています。このデータと総務省「人口推計」を組み合わせることで、筋力トレーニング実施人口の推計値を算出できます。

集計表④ 種目別実施率（スポーツ庁令和5年度調査・複数回答）
順位種目実施率（令和5年度）推計実施人口（成人）前回調査比
1位ウォーキング・散歩約47〜52%約4,900〜5,400万人ほぼ横ばい
2位体操（ラジオ体操等）約25〜30%約2,600〜3,100万人やや増加
3位筋力トレーニング約18〜22%約1,900〜2,300万人増加傾向
4位水泳・水中運動約12〜15%約1,200〜1,600万人横ばい
5位ヨガ・ピラティス約8〜12%約840〜1,250万人増加傾向
6位サイクリング約8〜10%約840〜1,050万人やや増加
7位ランニング・ジョギング約8〜10%約840〜1,050万人横ばい
※出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」令和5年度版。実施人口は総務省「人口推計」2023年10月1日時点の20歳以上人口（約1億500万人）を分母として算出。

筋力トレーニング実施人口は推計約1,900〜2,300万人： ウォーキング（約5,000万人）には及ばないものの、ヨガ（約1,000万人）やランニング（約900万人）を上回る規模です。コロナ禍での自宅トレーニングの普及・SNSでのフィットネスコンテンツの拡散・プロテイン市場の拡大などが増加の背景にあります。

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SEC04 GYM TYPESジム種別の参加人口｜フィットネスクラブ・24時間ジム・パーソナルジム

集計表⑤ ジム業態別の参加人口推計
業態推計会員数特徴主な利用層
総合フィットネスクラブ（コナミ・セントラル等）約200〜250万人施設充実・月額1万円前後30〜60代・ファミリー
24時間ジム（エニタイム・ジョイフィット等）約250〜300万人低価格（月額3,000〜7,000円）・深夜利用可20〜40代・男性中心
パーソナルジム約100〜150万人高価格・マンツーマン指導30〜50代・女性60%
ヨガ・ピラティス専門スタジオ約80〜120万人女性中心・月額1万円前後20〜50代女性
公共スポーツ施設（市営プール等）約100〜150万人低価格・定期利用者シニア中心
合計（重複含む）約500〜540万人FIA会員数と整合
※出典：FIA公表データ・経済産業省「特定サービス産業実態調査」・パーソナルジム業界各種民間調査をもとにTHE FITNESS推計。推計値につき実際と差異が生じる場合があります。

24時間ジムの急拡大： 2015〜2023年にかけて低価格24時間ジムが急拡大し、これまでジムに通えなかった20〜30代の新規層を取り込み、フィットネス参加人口全体の底上げに貢献しています。パーソナルジムの会員数は全体の約20〜28%：市場規模は約700〜800億円（全体の約15〜17%）ですが、1人あたりの支出額は最も高い業態です。

パーソナルジムと24時間ジムの違い

SEC05 AGE & GENDER年代別・性別の筋トレ・フィットネス参加状況

集計表⑥ 年代別・性別の筋力トレーニング実施率（スポーツ庁令和5年度・推計）
年代男性実施率女性実施率全体推計実施人口（男女計）
20代約20〜25%約15〜20%約18〜22%約200〜250万人
30代約22〜27%約15〜20%約20〜24%約280〜330万人
40代約22〜28%約15〜20%約20〜24%約330〜390万人（最大）
50代約20〜25%約15〜18%約18〜22%約320〜380万人
60代約18〜22%約12〜16%約15〜19%約250〜320万人
70代以上約15〜20%約10〜14%約12〜17%約330〜460万人
※年代別人口：総務省「人口推計」2023年10月1日時点。種目別の年代別データはスポーツ庁「令和5年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」集計表を参照。

40代が最大の筋トレ実施年代： ①体型変化への危機感が高まる年代、②収入が安定し時間・費用の余裕が生まれる年代、③健診での数値悪化をきっかけに運動を始めるケースが多い年代——という3点が重なるためです。

女性の筋トレ実施率の上昇傾向： 令和3年度と比較すると、30〜40代女性の筋力トレーニング実施率が増加傾向にあります。フィットネスSNSコンテンツの拡散、「細い体ではなく引き締まった体」への美意識の変化が背景にあると考えられます。

指導現場から： 近年は「ダイエット目的でヨガやウォーキングから始め、筋トレに移行する」という30〜40代女性のルートが増えています。

【根拠】集計表⑤で示した通り、ヨガ・ピラティス専門スタジオは約80〜120万人が利用しており、集計表⑥のデータでも30〜40代女性の筋トレ実施率増加の背景に「ヨガからの移行ルート」があることを解説しました。ヨガは筋力トレーニングへの入口として機能するだけでなく、継続的な有酸素・柔軟性トレーニングとして統計上もフィットネス参加人口の底上げに貢献しています。低強度で継続しやすいグループレッスス形式は、「ジムのハードルが高い」と感じる層の入口として特に有効です。
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SEC06 GLOBAL COMPARISON国際比較｜日本のフィットネス参加率は世界水準か

集計表⑦ 主要国のジム会員数・参加率比較（2023年）
国会員数成人人口（推計）参加率出典
米国約6,400万人約2億6,000万人約24.6%IHRSA Global Report 2023
英国約1,000万人約5,300万人約18.9%ukactive Sector Insight 2023
ドイツ約1,130万人約7,000万人約16.1%DSSV Eckdaten 2023
オーストラリア約320万人約2,100万人約15.2%Fitness Australia 2023
韓国約400〜500万人約4,400万人約9〜11%韓国体育振興公団統計
中国約700〜900万人約11億人約0.6〜0.8%IHRSA Asia Pacific 2023
日本約500〜540万人約1億500万人約4.8〜5.1%FIA・総務省推計
※出典：IHRSA「Global Report 2023」・各国フィットネス業界団体公表データ・総務省「人口推計」をもとに整理。中国・韓国は民間推計を含む。

日本のジム参加率が低い主な理由

要因内容
価格の高さ日本の総合フィットネスクラブの月額は約8,000〜15,000円。米国（約30〜50ドル）と比べ相対的に高い
施設密度人口10万人あたりのジム施設数は米国・英国より少ない。特に地方・郊外での施設不足が顕著
通勤文化長時間労働・長距離通勤により自由時間が限られ、ジム通いのハードルが高い
意識の差欧米に比べ、成人・シニアが継続的にジムに通うことへの社会的な定着が遅れていた
自宅トレーニング文化宅トレ・公園での運動等、ジム以外の運動手段が多い
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SEC07 HOME TRAINING自宅トレーニング実施者の推計｜「ジム非会員の筋トレ人口」

フィットネスクラブ会員数（約500〜540万人）はジムに登録している人の数です。しかし筋力トレーニングは自宅でも行えます。「ジムに通わずに自宅・公園で筋トレをしている人」を含めると、実態の筋トレ実施人口は大幅に増加します。

実施場所推計割合推計人数主なツール
自宅（宅トレ）約45〜55%約860〜1,260万人自重・ダンベル・YouTube活用
フィットネスクラブ・ジム約30〜40%約570〜920万人マシン・バーベル
パーソナルジム約10〜15%約190〜350万人専門トレーナー指導
公共施設（市営ジム等）約5〜8%約95〜185万人低価格・マシン
職場・学校の施設約3〜5%約57〜115万人福利厚生・部活
※複数場所での実施者が含まれるため合計は筋トレ実施人口全体（推計1,900〜2,300万人）と一致しない。スポーツ庁令和5年度・総務省「社会生活基本調査」令和3年データをもとにTHE FITNESS推計。

コロナ禍で急拡大した宅トレ： 2020年の緊急事態宣言期間中にYouTubeの宅トレ動画再生数が急増し、ダンベル・トレーニングマットの需要が爆発的に拡大しました。現在の筋トレ実施人口の約半数が自宅で実施していると推計されます。

【根拠】SEC07で解説した通り、筋トレ実施人口の約45〜55%（推計860〜1,260万人）が自宅でトレーニングを行っています。宅トレ実施者にとって最大の課題の一つが「栄養補給の質の維持」です。ジムに通う場合はプロテインバーや専門家からのアドバイスを受けやすいですが、宅トレ実施者は情報が散漫になりがちです。Naturecanは欧州発の高品質サプリブランドで、プロテイン・クレアチン・オメガ3など筋トレに必要な栄養素を厳格な品質管理のもとで提供しています。宅トレ実施者が「ジム通いと同等の栄養環境」を整えるための補助手段として有効です。
【デメリット】 海外ブランドのため日本語での詳細情報が少ない場合があります。製品によっては日本への配送に時間がかかることがあります。サプリメントはあくまで食事の補助であり、食事からの栄養摂取が基本です。
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糖尿病・血糖値のコントロールと筋トレ

SEC08 DATA GUIDEデータ活用ガイド｜行政・研究者・メディア向け一次統計集

#統計名主体調査頻度アクセス無料/有料
1スポーツの実施状況等に関する世論調査スポーツ庁毎年（3月公表）公式サイト（PDF公開）無料
2国民健康・栄養調査（生活習慣調査）厚生労働省毎年（翌々年公表）公式サイト（PDF公開）無料
3社会生活基本調査（スポーツ編）総務省統計局5年ごと（次回2026年予定）e-Stat無料
4特定サービス産業実態調査（スポーツ施設）経済産業省毎年e-Stat（年次公表）無料
5フィットネス産業の現状と課題日本フィットネス産業協会（FIA）毎年FIA公式サイト概要無料／詳細有料
6フィットネスクラブ市場に関する調査矢野経済研究所毎年矢野経済研究所公式有料（数十万円〜）
7Global Report（国際比較）IHRSA毎年IHRSA公式有料（会員無料）
データ引用時の注意事項：
・スポーツ庁の種目別実施率は「複数回答」であり、複数の種目を実施している人が重複計上されています。実施人口を算出する際は「推計値」であることを明示が必要です
・FIA・矢野経済研究所のデータは「フィットネスクラブ会員」が対象であり、自宅トレーニング実施者は含まれません
・IHRSA国際比較データは各国の集計方法・定義が異なるため、直接比較には注意が必要です

SEC09 まとめ数字で見えてくる「日本のフィットネス参加の現在地と可能性」

  • 筋トレ実施人口は推計約1,900〜2,300万人——「少数派」ではない：フィットネスクラブ会員数（約500〜540万人）の3〜4倍以上の規模。自宅・公共施設でのトレーニングを含めると「筋トレは一部の人だけのもの」というイメージは実態と乖離している
  • ジム参加率4.8〜5.1%は欧米の約5分の1——構造的な課題が明確：米国24.6%、英国18.9%、ドイツ16.1%との差は「運動嫌い」ではなく、価格・施設密度・長時間労働・意識の差が複合的に作用した結果
  • 40代が最大の筋トレ実施年代——「健康危機感」が行動を動かす：体型変化への危機感×収入の安定×健診数値悪化という3点が重なる年代。18年間の指導経験でも「もっと早く始めればよかった」という声を何度も聞いてきた
  • 30〜40代女性の実施率が上昇傾向：SNSコンテンツの拡散×「引き締まった体」への美意識変化が背景。ヨガから筋トレへの移行ルートが増加している
  • 宅トレ人口は推計860〜1,260万人——ジム会員の2倍以上：コロナ禍を経て自宅でのトレーニング習慣が定着。YouTube・SNSを活用した自主トレが筋トレ人口を底上げしている

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完全な初心者週1回・20〜30分の自重トレーニング（スクワット・プッシュアップ）から始める
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電話070-1460-0990
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よくある質問

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日本の筋トレ人口は世界と比べて少ないですか？
ジム参加率で見ると、日本（約4.8〜5.1%）は米国（約24.6%）・英国（約18.9%）・ドイツ（約16.1%）と比べて大幅に低い水準です。ただし「ジム非会員の自宅筋トレ」を含めると、筋力トレーニング全体の実施率は成人の18〜22%程度と推計されており、ジム参加率ほどの差はありません。
フィットネスクラブ会員数500万人は増えていますか、減っていますか？
増加傾向にあります。コロナ禍（2020年）に約430万人まで減少しましたが、2022年にはコロナ前水準まで回復し、2023年には500〜540万人と過去最高水準に達しています。特に低価格24時間ジムの拡大が新規会員の取り込みに貢献しています（出典：FIA「フィットネス産業の現状と課題」各年版）。
筋力トレーニングは「週何回・何分」以上で健康効果がありますか？
厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、成人に対して週2〜3回の筋力トレーニングが推奨されています。WHO身体活動ガイドライン（2020）でも週2回以上の筋力増強活動が推奨されています。「まったくしない人が週1回でも始める」こと自体に健康上の意義があります。
パーソナルジムの会員数はどのくらいですか？
業界全体で約100〜150万人と推計されています（FIAデータ・各種民間調査をもとにTHE FITNESS推計）。フィットネスクラブ全体の会員数（約500〜540万人）の約20〜28%に相当します。市場規模は約700〜800億円で、1人あたりの月額支出がフィットネスクラブの5〜10倍であることが特徴です。
日本のフィットネス参加率が低い最大の理由は何ですか？
複合的な要因が重なっていますが「時間的制約」が最大の要因です。スポーツ庁の調査でも「運動しない理由」の1位は「時間がない」（30〜50代に特に多い）です。加えて、日本のフィットネスクラブの月額料金が欧米と比べて相対的に高いこと、地方・郊外での施設不足も参加を阻む要因として挙げられます。
40代・50代からジムを始めることに意味はありますか？
意味があります。40〜60代からの筋力トレーニング開始でも、筋力・筋肉量の増加、骨密度の維持・改善、代謝の向上、血糖値・血圧の改善が期待できることが複数の研究で示されています（Westcott WL, 2012；厚労省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」）。サルコペニアは40代から始まるため、この年代からの開始は予防医療としての意義が特に大きいといえます。
この記事は、筋トレの本場ロサンゼルスで15年の指導経験を持ち、NABBA 2025 GPF優勝・LA Championship 2位・NESTA-PFT/SFT取得のトレーナーが、調布市のパーソナルジムTHE FITNESSで執筆しています。

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国際比較データとともに読むメタボ有病率の推移。
TRAINER
調布市のパーソナルトレーナー Yukkey
NABBA GPF優勝・18年指導経験のトレーナー紹介。

参考文献・一次データ出典

  1. 1スポーツ庁「令和7年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」（令和8年3月11日公表）. スポーツ庁公式
  2. 2スポーツ庁「令和5年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」種目別実施率データ. スポーツ庁公式
  3. 3厚生労働省「令和6年国民健康・栄養調査報告」（令和7年5月公表）. 厚生労働省公式
  4. 4厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」. 厚生労働省公式
  5. 5総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」スポーツ行動者率データ. e-Stat
  6. 6経済産業省「特定サービス産業実態調査」スポーツ施設編. 経済産業省公式
  7. 7総務省「人口推計」2023年10月1日時点確定値. 総務省統計局
  8. 8スポーツ庁「第3期スポーツ基本計画」（令和4年3月閣議決定）. 2026年度・週1回以上スポーツ実施率70%の政策目標根拠。フィットネス参加率向上が重要課題として明記。 スポーツ庁公式
  9. 9厚生労働省「健康づくりのための身体活動基準2013」. 週に合計60分以上・強度3METs以上の身体活動推奨基準。スポーツ庁の実施率データの評価基準として参照。 厚生労働省公式
  10. 10Lee IM, et al. “Effect of physical inactivity on major non-communicable diseases worldwide: an analysis of burden of disease and life expectancy.” Lancet. 2012;380(9838):219-229. 身体不活動が世界的な非感染性疾患の負担に与える影響を定量化した大規模研究。 PMID:22818936
  11. 11Warburton DE, Nicol CW, Bredin SS. “Health benefits of physical activity: the evidence.” CMAJ. 2006;174(6):801-809. doi:10.1503/cmaj.051351. 身体活動と健康アウトカムの関連を包括的にレビューした代表的論文。 PMID:16534088
  12. 12Westcott WL (2012). “Resistance Training is Medicine: Effects of Strength Training on Health.” Curr Sports Med Rep. 11(4):209-216. 40〜60代からの筋力トレーニングの健康効果に関する根拠。 PMID:22777332
  13. 13WHO「Global recommendations on physical activity for health (2020 update)」. 週2回以上の筋力増強活動の推奨根拠. WHO公式