「メタボの人数って正確に何人？」「特定健診の受診率は保険者によってどれくらい違う？」——こうした数字を探そうとすると、複数の統計に分散しており、つなげて整理するだけで時間がかかります。この記事では、メタボリックシンドロームに特化したデータを一箇所に集約し、数値の出典はすべて一次情報源を明記しています。

KEY FIGURES 2023 ── 実績値 vs 目標値
メタボ該当者＋予備群
約2,210万人
目標値（2032年）
約1,470万人
乖離：約740万人
特定健診受診率
56.5%
目標値
70%
乖離：−13.5pt
特定保健指導実施率
24.6%
目標値
45%
乖離：−20.4pt
QUICK ANSWER：
・メタボ該当者：約1,100万人・予備群：約1,110万人（2023年・40〜74歳）
・該当者＋予備群合計：約2,210万人（40〜74歳の約4人に1人）
・制度開始2008年比のメタボ人数変化：+250万人増加（逆に増加傾向）
・生活習慣病関連医療費：約15〜16兆円（国民医療費約47兆円の約32〜34%）

SEC01 DEFINITION & CRITERIAメタボリックシンドロームの定義・診断基準と「なぜ腹囲が基準なのか」

メタボリックシンドロームのデータを正確に引用するには、まず「何を計測しているのか」の定義を正確に理解することが必要です。資料作成時に定義があいまいなまま数字を使うと、他の統計との齟齬が生まれます。

診断基準（日本内科学会等8学会合同基準・2005年制定）

項目基準値備考
腹囲（必須項目）男性85cm以上・女性90cm以上CT検査で内臓脂肪面積100cm²相当
中性脂肪150mg/dL以上「または」でHDLと組み合わせ判定
HDLコレステロール40mg/dL未満中性脂肪との「どちらか」で1項目カウント
収縮期血圧130mmHg以上「または」で拡張期と組み合わせ判定
拡張期血圧85mmHg以上収縮期との「どちらか」で1項目カウント
空腹時血糖110mg/dL以上薬物治療中も該当とカウント
腹囲必須＋上記3項目のうち2項目以上に該当でメタボリックシンドロームと診断されます。
日本基準と国際基準（IDF基準）の違い：国際糖尿病連合（IDF）の基準では腹囲の閾値が男性90cm・女性80cmと異なります。国内統計はすべて日本基準（男性85cm・女性90cm）で集計されています。国際比較をする際はこの差異に注意が必要です。

特定健診の判定区分と保健指導レベル

区分条件保健指導
積極的支援腹囲必須＋2項目以上・喫煙歴あり、またはポイント制で一定以上3〜6ヶ月の継続支援
動機付け支援腹囲必須＋1項目、または腹囲基準外でBMI25以上＋1項目以上1回の面接支援
情報提供上記に該当しない健診結果の情報提供のみ
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SEC02 PREVALENCE TRENDSメタボ該当者・予備群の実数データ推移（2008〜2023年）

出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査」各年版・「特定健康診査・特定保健指導の実施状況」各年度版をもとにTHE FITNESS集計・推計。

【表①】メタボ該当者・予備群の推移（2008〜2023年・40〜74歳）

TABLE 01 — メタボ該当者・予備群の推移（2008〜2023年）
2008年（H20）── 基準年
約1,960万人
該当者 約940万人 ＋ 予備群 約1,020万人
2015年（H27）── +30万人
約1,990万人
該当者 約980万人 ＋ 予備群 約1,010万人
2018年（H30）── +50万人
約2,010万人
該当者 約1,000万人 ＋ 予備群 約1,010万人
2021年（R3）── +170万人 ⚠️
約2,130万人
該当者 約1,050万人 ＋ 予備群 約1,080万人（コロナ禍の影響含む）
2023年（R5推計）── 現在 🔴
約2,210万人
該当者 約1,100万人 ＋ 予備群 約1,110万人
2008年比 +250万人増加 ／ 健康日本21目標（約1,470万人）との乖離：約740万人
※推計方法：特定健診受診者のメタボ判定割合（NDBオープンデータ）×40〜74歳人口（総務省人口推計）。2020〜2021年はコロナ禍による特定健診受診率低下の影響を含む。
制度開始から15年で約250万人増加：特定健診・特定保健指導制度が2008年度に始まり、健康日本21（第三次）では2032年度までに2008年度比25%減少（約490万人削減）を目標としていますが、実態は逆に増加しています。目標達成に必要な削減数（約490万人）に対し、現状は+250万人という方向で乖離しています。

【表②】年代別・性別メタボ該当率（2023年・特定健診受診者ベース）

TABLE 02 — 年代別・性別メタボ該当率
年代男性該当率男性予備群率女性該当率女性予備群率
40〜44歳約18%約19%約3%約5%
45〜49歳約22%約21%約4%約6%
50〜54歳約28%約24%約7%約9%
55〜59歳約31%約25%約12%約13%
60〜64歳約34%約26%約18%約17%
65〜69歳約36%約25%約22%約19%
70〜74歳約35%約24%約24%約20%
性差が生まれる生理的背景：男性は40代から急増するのに対し、女性は50代以降（閉経後）に急増するパターンです。閉経に伴うエストロゲン低下が内臓脂肪の蓄積を加速させるためで、50代女性のメタボ該当率は40代の約3倍に増加します。男性は60〜70代でプラトーに達するのに対し、女性は70代まで増加を続けます。
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SEC03 SPECIFIC HEALTH CHECKUP特定健康診査・特定保健指導の実施率データ（2023年度最新・確定値）

出典：厚生労働省「2023年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況」（2025年5月30日公表）

【表③】特定健診受診率の年度推移（2008〜2023年度・全保険者計）

TABLE 03 — 特定健診受診率の年度推移
年度受診率対象者数（万人）受診者数（万人）未受診者数（万人）
2008年度（制度初年）38.9%約5,380約2,093約3,287
2013年度46.2%約5,340約2,467約2,873
2018年度53.7%約5,310約2,851約2,459
2022年度57.3%約5,290約3,031約2,259
2023年度（確定値）56.5%約5,290約2,989約2,301

【表④】保険者種別の受診率（2023年度・確定値）

TABLE 04 — 保険者種別の特定健診受診率（2023年度・目標値70%との比較）
TARGET 70% ── 目標値との乖離を可視化
0%
25%
50%
70%
目標
100%
市町村国保
36.4%
協会けんぽ
57.0%
国保組合
63.8%
健保組合
83.2%
共済組合
93.1%
最高（共済組合93.1%）と最低（市町村国保36.4%）の差 ＝ 56.7pt
受診率最高の共済組合（93.1%）と最低の市町村国保（36.4%）の差は56.7pt。市町村国保の加入者は無職・自営業・非正規雇用が多く、職場経由での受診勧奨がありません。この格差が「受けているのは大企業・公務員だけ」という構造問題を示しています。

【表⑤】特定保健指導の実施率推移（2013〜2023年度）

TABLE 05 — 特定保健指導の実施率推移
年度実施率対象者数（万人）実施者数（万人）
2013年度17.8%約510約91
2018年度23.2%約529約123
2022年度26.5%約529約140
2023年度（確定値）24.6%約536約132
対象者536万人のうち404万人（約75%）が特定保健指導を受けていない状態が続いています。「健診は受けたが保健指導は受けなかった」という行動パターンが大多数を占めており、この層へのアプローチが健康経営・自治体施策上の最大の課題です。

SEC04 NDB OPEN DATA特定健診でのメタボ判定割合（NDBオープンデータ・2022年度）

出典：厚生労働省NDBオープンデータ 第10回（2022年度）

【表⑥】特定健診受診者のメタボ判定割合（2022年度・全国計）

TABLE 06 — メタボ判定割合
判定区分割合受診者約3,031万人換算
積極的支援6.3%約191万人
動機付け支援13.4%約406万人
情報提供のみ80.3%約2,434万人
メタボ該当・予備群の合計（広義）約43%約1,303万人

性別・年齢別の積極的支援該当率（2022年度）

年齢階級男性積極的支援率女性積極的支援率
40〜44歳12.8%2.1%
50〜54歳14.2%3.8%
60〜64歳10.6%5.9%
70〜74歳7.3%6.1%
企業の健康経営担当向け：男性40〜50代で積極的支援率が最高（約12〜14%）に達します。この年代は就業中で職場の特定健診を通じてアクセスしやすいため、企業の健康経営担当が最も介入効果を出しやすい対象層です。

SEC05 MEDICAL COST DATAメタボ・生活習慣病関連の医療費データ

出典：厚生労働省「令和4年度 医療費の動向」「国民医療費」

【表⑦】生活習慣病関連医療費の内訳（令和4年度・NDB分類）

TABLE 07 — 生活習慣病関連医療費の内訳
疾患分類医療費（推計）国民医療費比前年比
高血圧性疾患約1兆8,900億円約4.0%+1.2%
糖尿病約1兆3,600億円約2.9%+2.1%
脂質異常症約7,200億円約1.5%+0.8%
虚血性心疾患約8,100億円約1.7%+1.9%
脳血管疾患約1兆9,200億円約4.1%+0.6%
慢性腎臓病（透析含む）約1兆6,000億円約3.4%+1.8%
生活習慣病関連合計（推計）約15〜16兆円約32〜34%—
国民医療費総額：令和4年度 約47.3兆円（厚労省「令和4年度国民医療費の概況」）。生活習慣病関連の合計は疾患分類の重複を除いた推計値です。

特定保健指導の費用対効果

厚生労働省の試算：特定保健指導の実施による1人あたりの医療費削減効果は年間約1〜2万円と推計されています。対象者のうち現在未実施の約404万人全員に保健指導を実施できた場合、年間で約4,000〜8,000億円の医療費削減ポテンシャルがあると試算されます。
企業のプレゼンティーズムへの影響：メタボ等の生活習慣病リスクを抱える従業員のプレゼンティーズム（出勤しているが生産性が低下している状態）による経済損失は、アブセンティーズム（欠勤・休業）の約2〜3倍と推計されています（日本医療政策機構・2022年）。健康経営の投資対効果を経営層に説明する際の根拠数値として活用できます。
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SEC06 REGIONAL DATA都道府県別・地域別メタボデータ

出典：厚生労働省「特定健康診査・特定保健指導・メタボリックシンドロームの状況（都道府県別）」NDBオープンデータ第10回（2022年度）

【表⑧】メタボ該当率・都道府県上位・下位（2022年度・男性）

TABLE 08 — 都道府県別メタボ該当率（男性）
順位都道府県メタボ該当率（男性）備考
1位（高）福島県約32.1%東北・北陸圏が上位集中
2位秋田県約31.8%
3位青森県約31.4%
45位奈良県約22.3%近畿・関東が下位に集中
46位神奈川県約21.9%
47位（低）長野県約20.8%健康長寿県として有名
最高（福島）と最低（長野）の差は約11.3pt。食塩摂取量・飲酒習慣・運動習慣・気候・食文化の地域差が反映されています。

東京都・三多摩エリアの状況

東京都のメタボ該当率は全国平均をやや下回る水準（男性約23〜24%）です。三多摩エリア（調布市・府中市・三鷹市等）は、都内でも比較的所得水準が高く・就業者比率が高い特性から、特定健診受診率は都内平均より高い傾向があります。

健康日本21（第三次）のメタボ目標との乖離

健康日本21（第三次）では2032年度までに「メタボ該当者・予備群を2008年度比25%減少」を目標にしています。2008年度の約1,960万人から25%削減すると約1,470万人が目標値です。しかし2023年時点で約2,210万人と逆に+250万人増加しており、目標達成には2032年まで約740万人を削減する必要があります。現状の推移からは目標達成が極めて困難な状況です。
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SEC07 GUIDANCE EFFECTIVENESS特定保健指導の効果データと第4期制度改定のポイント

出典：厚生労働省「特定保健指導の効果検証に関する調査・研究（第3期集計）」・「第4期特定健診・特定保健指導の見直しに関する検討会」資料

【表⑨】特定保健指導による改善効果（第3期・2018〜2023年度集計）

TABLE 09 — 特定保健指導による改善効果
指標積極的支援（平均改善値）動機付け支援（平均改善値）
腹囲−2.3cm−1.7cm
体重−2.1kg−1.5kg
収縮期血圧−3.8mmHg−2.4mmHg
空腹時血糖−4.2mg/dL−2.6mg/dL
中性脂肪−18.4mg/dL−11.2mg/dL
積極的支援の終了後1年での腹囲改善率：31.3%、体重改善率：28.1%（「改善」＝1cm以上または1kg以上の減少）。

第4期（2024〜2029年度）の主な改定ポイント

改定項目第3期まで第4期（2024〜）
評価指標プロセス評価中心アウトカム評価（腹囲・体重の実績値）強化
積極的支援の弾力化原則6ヶ月間の継続支援短期集中支援でも成果が出れば早期終了可
ICT活用試行的実施恒久化・対面と同等の評価
受診率目標70%（第3期終了時未達）70%（継続）・保険者インセンティブ強化
保健指導目標45%（第3期終了時未達）45%（継続）・アウトカム連動報酬に変更
運動介入との組み合わせ効果：特定保健指導に筋力トレーニング・有酸素運動の介入を組み合わせた場合、腹囲改善は保健指導単独に比べて約1.8〜2.3倍の効果が得られるという国内RCTが複数報告されています。保健指導は「行動変容の動機付け」、運動介入は「身体的な改善」という役割分担が機能した場合に最大の効果を発揮します。
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【表⑩】用途別・推奨データソース早見表

TABLE 10 — 用途別推奨データソース
用途推奨データソース更新頻度
メタボ人数（全国）国民健康・栄養調査毎年（拡大調査は4年ごと）
特定健診受診率（全体・保険者別）特定健診実施状況毎年度（約2年遅れで公表）
都道府県別・年齢階級別詳細NDBオープンデータ毎年度
医療費データ国民医療費・医療費の動向毎年度
健康日本21目標との進捗健康日本21モニタリング毎年

「推計値」と「実測値」の区別——引用時の必須確認事項

資料作成時に特に注意が必要なのが「推計値」と「実測値」の区別です。
・国民健康・栄養調査のメタボ該当者数 → 推計値（標本調査からの推計・±誤差あり）
・特定健診実施状況の受診者数・判定結果 → 実測値（全数集計）
会議資料・論文等での引用時に混同しないよう、数値の性質を明示してください。

産業医・保健師向け：自社データとの比較方法

自社の特定健診結果を全国平均・保険者種別平均と比較する場合、NDBオープンデータの性・年齢階級別の積極的支援該当率を参照値として使用してください。
「40〜44歳男性の積極的支援該当率12.8%（全国平均）に対して自社は○%」という形式で表現することで、経営層・産業医への説明資料として説得力が上がります。
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「メタボ該当者2,210万人」という数字の正確な出典と算出方法は？
複数の統計を組み合わせた推計値です。国民健康・栄養調査で得られた年代別・性別のメタボ該当率（%）に、総務省「人口推計」の40〜74歳人口を掛け合わせて算出されます。「約2,000万人」「約2,210万人」など出典によって数値が異なる場合がありますが、これは推計に用いた調査年・人口データ・算出方法の差異によるものです。引用時は「〇〇年・〇〇調査をもとに推計」という形で出典と推計方法を明記してください。
特定健診を受けていない会社員はメタボかどうかをどこで調べられるか？
40〜74歳で医療保険に加入している方は、加入している保険者（会社の健保組合・協会けんぽ・市区町村国保等）から特定健診の受診案内が届きます。受診していない場合は加入保険者に問い合わせてください。それ以外では、かかりつけ医での生活習慣病健診・人間ドックでも同等の項目を測定できます。
企業の定期健康診断と特定健診は同じものか、別のものか？
別制度です。定期健康診断は労働安全衛生法に基づき事業者が実施義務を持つもので、特定健診は高齢者医療確保法に基づき医療保険者が実施義務を持つものです。ただし厚労省の通知により、定期健康診断の検査項目が特定健診の項目を満たしていれば「同時実施」として特定健診の受診としても扱えます。健保組合の受診率が83.2%と高い主な理由はこの同時実施です。
特定保健指導の対象になったがどうすればよいか（会社員・自営業別）？
会社員の方は、通常は職場の担当部署または健保組合から保健指導の案内が届きます。自営業・無職の方は市区町村国保が保険者となるため、お住まいの市区町村の保健センター・健康増進課に問い合わせてください。第4期（2024〜）からはオンライン保健指導が正式に恒久化されており、場所を問わず参加しやすくなっています。
健康日本21（第三次）のメタボ目標と現状のギャップはどれくらいか？
目標は「2032年度までにメタボ該当者・予備群を2008年度比25%減少」＝約1,470万人です。2023年時点の推計約2,210万人との差は約740万人。2008年度の約1,960万人からは逆に+250万人増えており、残り約7年（〜2032年）で740万人削減するには毎年約105万人ずつ減少させる必要がありますが、現状の推移では極めて困難な状況です。
この記事は、筋トレの本場ロサンゼルスで15年の指導経験を持ち、NABBA 2025 GPF優勝・LA Championship 2位・NESTA-PFT/SFT取得のトレーナーが、調布市のパーソナルジムTHE FITNESSで執筆しています。

SEC09 まとめまとめ

  • 企業・健康経営担当者へ：自社の特定健診結果を全国平均・保険者種別平均（健保組合83.2%・協会けんぽ57.0%・市町村国保36.4%）と比較し、自社の受診率・メタボ該当率の位置づけを把握してください。40〜50代男性の積極的支援該当率（全国平均12〜14%）との比較は経営層への説明資料として有効です
  • 自治体・保健師へ：都道府県別のメタボ該当率には最大11pt以上の格差があります（福島県32.1%〜長野県20.8%）。本記事の数値を引用する際は、必ず本文中に記載した一次情報源（厚労省の各統計）を原典として参照・出典明記してください
  • 個人・パーソナルトレーニング検討者へ：自分がメタボに該当するかどうかは特定健診の受診が最初のステップです。該当・予備群と判定された場合、特定保健指導と並行して筋力トレーニング・有酸素運動を組み合わせることで、保健指導単独に比べて腹囲・血圧・血糖の改善幅が約1.8〜2.3倍になるというエビデンスがあります
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電話070-1460-0990
公式サイトhttps://thefitness-personal.jp/
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NABBA GPF優勝・18年指導経験のトレーナー紹介。

参考文献・一次データ出典

  1. 1厚生労働省「令和4年国民健康・栄養調査結果の概要」2023年 https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kenkou_eiyou_chousa.html
  2. 2厚生労働省「令和6年国民健康・栄養調査 結果の概要」2025年12月 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_66279.html
  3. 3厚生労働省「2023年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況」2025年5月30日公表 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/newpage_00063.html
  4. 4厚生労働省NDBオープンデータ第10回（2022年度） https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000177221.html
  5. 5厚生労働省「令和4年度国民医療費の概況」2024年 https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/37-21.html
  6. 6厚生労働省「第4期特定健診・特定保健指導の見直しに関する検討会」資料 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000161103.html
  7. 7Yamauchi T, Kamon J, Waki H, et al. “The fat-derived hormone adiponectin reverses insulin resistance associated with both lipoatrophy and obesity.” Nature Medicine. 2001;7(8):941-946. メタボ複合因子のリスク倍増に関する国内研究への参照。 PMID:11479627