生活習慣病や肥満に関するデータを調べようとすると、厚生労働省・スポーツ庁・総務省・国立がん研究センターと情報源が分散しており、必要な数字を探し出すだけで時間がかかるという経験をされた方は多いのではないでしょうか。この記事では、各省庁・研究機関の公開データを一箇所に集約し、肥満率・メタボ該当者数・生活習慣病別の有病率・運動習慣・医療費・都道府県別データまでを表形式で一覧化しています。

QUICK ANSWER：
・日本人の肥満率（BMI25以上）：男性31.7%・女性21.3%（2023年・厚労省）
・メタボリックシンドローム該当者＋予備群：約2,210万人（40〜74歳・2023年）
・生活習慣病関連の医療費：約15〜16兆円（国民医療費約47兆円の約32〜34%）
・運動習慣のある成人の割合：男性33.4%・女性25.1%（2023年・厚労省）
・糖尿病患者数（予備群含む）：約2,000万人超（2023年推計）

SEC01 OBESITY & BMI DATA肥満・BMIの統計データ（年代別・性別・推移）

男性の肥満率（BMI25以上）年次推移

年20代30代40代50代60代70代以上全体平均
2010年21.5%30.7%31.5%31.3%24.8%18.2%28.6%
2013年22.3%31.2%33.8%33.0%25.9%19.1%29.4%
2016年23.1%33.4%35.2%35.6%27.3%19.8%30.8%
2019年24.8%34.2%36.4%37.2%28.1%20.4%32.0%
2022年25.6%35.1%37.8%38.6%29.2%21.0%32.9%
2023年26.1%35.8%38.3%39.1%29.7%21.3%31.7%

女性の肥満率（BMI25以上）年次推移

年20代30代40代50代60代70代以上全体平均
2010年7.3%12.6%17.4%22.8%28.1%26.3%20.7%
2013年7.8%13.1%18.2%23.4%28.6%26.8%21.0%
2016年8.1%13.6%18.9%24.2%29.4%27.1%21.4%
2019年8.4%14.2%19.4%24.8%30.1%27.6%21.9%
2023年8.7%14.9%20.3%25.7%31.0%28.1%21.3%
※出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査」各年版をもとにTHE FITNESS推計・加工。数値は推計値につき実際の公表値と差異が生じる場合があります。
男性 2010年 男性 2023年 女性 2010年 女性 2023年
男性2023年：20代26.1%、30代35.8%、40代38.3%、50代39.1%、60代29.7%、70代以上21.3%。女性2023年：20代8.7%、30代14.9%、40代20.3%、50代25.7%、60代31.0%、70代以上28.1%。
男性50代（最高）
39.1%
女性60代（最高）
31.0%
13年間の傾向
増加傾向
読み取れる傾向：男性は30〜50代にかけて肥満率が高く、特に50代が最も高い水準。女性は年代とともに肥満率が上昇し、60代でピークを迎えます。女性の50代以降の急増は閉経にともなうエストロゲン低下・基礎代謝の低下が主因とされています。

肥満度分類別の人口割合（2023年推計）

分類BMI範囲男性割合女性割合推計人口（男女計）
低体重（痩せ）18.5未満3.9%11.3%約640万人
普通体重18.5〜25未満64.4%67.4%約7,500万人
肥満Ⅰ度25〜30未満23.8%14.2%約2,200万人
肥満Ⅱ度30〜35未満6.1%5.1%約630万人
肥満Ⅲ度35〜40未満1.4%1.4%約160万人
肥満Ⅳ度40以上0.4%0.6%約55万人
※出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査2023年」をもとにTHE FITNESS推計。
注目点：女性の20代では低体重（痩せ）の割合が約20%超と突出して高く、過度な痩せ志向による健康リスクが社会問題化しています。一方で男性の40〜50代では肥満Ⅰ度以上が約32%に達しており、内臓脂肪蓄積による生活習慣病リスクが高い世代です。

国際比較：OECD諸国における肥満率

国肥満率（BMI30以上）BMI25以上備考
アメリカ42.4%71.6%先進国最高水準
イギリス27.8%63.4%—
ドイツ22.3%60.1%—
カナダ26.8%61.2%—
OECD平均19.5%56.7%—
韓国6.3%37.8%—
日本4.5%27.3%OECD最低水準
※出典：OECD Health Statistics 2023をもとにTHE FITNESS加工。
「日本は肥満が少ない」というイメージは、BMI30以上の高度肥満率をみると正しいといえます。しかし日本人は欧米人と比べて内臓脂肪がつきやすい体質（同じBMIでも内臓脂肪量が多い）であることが研究で示されており、BMI25未満でもメタボリックシンドロームを発症するケースがあります。「BMIが標準だから安心」とはいえないのが日本人の肥満問題の特徴です。

SEC02 METABOLIC SYNDROME DATAメタボリックシンドロームの統計データ

メタボリックシンドロームの該当者・予備群の推移・年代別性別データ・特定健診の実施率の詳細については、専用のデータ記事にまとめています。診断基準の正確な定義・保険者別の受診率確定値・NDBオープンデータの活用方法・医療費との接続データも含む完全版です。

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メタボリックシンドローム有病率・特定健診データ完全まとめ｜企業・自治体・産業医が使える一次統計集

なお、主要な数値は以下のとおりです。

指標数値出典・年度
メタボ該当者約1,100万人2023年・特定健診実施状況
メタボ予備群約1,110万人同上
合計（40〜74歳）約2,210万人2008年比+250万人
特定健診受診率56.5%（目標70%）2023年度・厚労省
特定保健指導実施率24.6%（目標45%）2023年度・厚労省
メタボ有病率・特定健診データの完全版を見る メタボリックシンドロームと筋トレ

SEC03 DISEASE DATA生活習慣病別の罹患・有病率データ

DISEASE 01
2型糖尿病
区分推計人数成人に占める割合傾向
糖尿病患者（治療中）約1,000万人約10%増加
糖尿病予備群約1,000〜1,100万人約10%横ばい〜増加
合計（患者＋予備群）約2,000〜2,100万人約20%増加傾向
年代（男性）有病率（治療中）予備群含む
40代約7%約16%
50代約14%約26%
60代約22%約36%
70代以上約26%約40%
※出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査」・日本糖尿病学会データをもとにTHE FITNESS推計。
運動習慣がある群ではHbA1cの改善効果が複数の介入研究で示されており（平均−0.5〜0.7%）、早期の生活習慣改善が重要です。
HbA1cと運動の関係
DISEASE 02
高血圧
区分推計人数成人に占める割合
高血圧患者（治療中）約1,260万人約12.5%
高血圧有病者（治療外含む）約4,300万人約43%
正常高値（130〜139/80〜89）約1,400万人約14%
年代男性有病率女性有病率
30代約14%約6%
40代約31%約12%
50代約51%約28%
60代約63%約52%
70代以上約72%約68%
※出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査」・日本高血圧学会データをもとにTHE FITNESS推計。
高血圧は「サイレントキラー」とも呼ばれ、自覚症状がないまま心筋梗塞・脳卒中・慢性腎臓病のリスクを高め続けます。有病者全体の約4,300万人の約71%が未治療または管理不十分という現状があります。
高血圧と筋力トレーニングの関係
DISEASE 03
脂質異常症
区分推計人数成人に占める割合
LDLコレステロール高値（140mg/dL以上）約2,200万人約22%
中性脂肪高値（150mg/dL以上）約1,500万人約15%
HDLコレステロール低値（40mg/dL未満）約800万人約8%
治療中（薬物療法）約860万人約8.5%
女性のLDLコレステロール高値は閉経後（50〜60代）に急増することが特徴です。閉経前はエストロゲンの保護効果でLDLが低く抑えられますが、閉経後はエストロゲン低下により急上昇するため、50代以降の女性は特に注意が必要です。
DISEASE 04
非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD）
区分推計有病率推計人数
NAFLD全体（脂肪肝）約29〜32%約3,000万人
非アルコール性脂肪肝炎（NASH）約3〜5%約300〜500万人
NASH由来の肝硬変リスク（10年以内）約10〜15%—
肥満者（BMI25以上）における脂肪肝の有病率は約60〜80%と推計されており、肥満との相関が非常に強い疾患です。NASHは自覚症状がないまま肝硬変・肝がんに進行するリスクがあります。

生活習慣病関連の死亡統計（2023年・厚労省人口動態統計）

死因死亡者数全死亡に占める割合生活習慣との関連
悪性新生物（がん）約38.5万人約24.6%肥満・運動不足が複数のがんリスクを高める
心疾患約24.2万人約15.5%高血圧・脂質異常症・糖尿病が主要リスク
脳血管疾患約10.7万人約6.8%高血圧・糖尿病・脂質異常症が主要リスク
糖尿病約1.6万人約1.0%直接死因としても増加傾向

SEC04 PHYSICAL ACTIVITY DATA運動習慣・身体活動量の統計データ

運動習慣のある成人の割合（年代別・性別・2023年）

厚生労働省では「週2回以上・1回30分以上・1年以上継続」を運動習慣ありと定義しています。

年代男性（2023年）男性2013年比女性（2023年）女性2013年比
20代26.4%+2.1pt16.2%+1.4pt
30代27.8%+1.8pt16.8%+1.6pt
40代28.9%+2.3pt20.4%+2.1pt
50代35.2%+3.4pt27.6%+3.2pt
60代44.8%+4.2pt36.4%+4.8pt
70代以上52.3%+6.1pt38.1%+5.3pt
全体33.4%+3.1pt25.1%+2.8pt
※出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査」各年版をもとにTHE FITNESS推計。
注目点：20〜40代女性の運動習慣率は16〜20%台と特に低く、育児・仕事との両立の困難さが背景にあります。国の目標値（2032年までに男性63%・女性59%）との乖離は依然大きい状況です。
筋トレと有酸素運動どちらを優先すべきか 週1回のトレーニングで効果は出るか

1日の平均歩数の推移（年代別）

年20代30代40代50代60代70代以上全体
男性
2013年7,8377,9348,0127,7236,4385,1247,043
2019年7,1157,4427,6367,2896,1244,8866,793
2023年6,5347,1127,3767,0245,9364,7766,529
女性
2013年6,7126,8327,0246,6345,7124,3386,042
2019年6,3126,5346,7246,3125,4344,1125,832
2023年5,8386,1246,4126,0385,2123,9865,556
※単位：歩。厚労省「国民健康・栄養調査」各年版をもとにTHE FITNESS推計。成人目標歩数：1日8,000歩以上（健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023）。
全年代・男女ともに目標8,000歩に届いていない状況が続いています。特にテレワーク普及の影響もあり、2019〜2022年にかけて歩数が大きく低下しました。

日本人の座位時間——世界最長水準

国1日平均座位時間
日本約420分（7時間）
サウジアラビア約420分
ノルウェー約390分
アメリカ約390分
ブラジル約360分
コロンビア約294分（最少）
長時間の座位行動は、運動習慣の有無にかかわらず独立した生活習慣病リスクファクターであることが複数の研究で示されています。1時間ごとに3〜5分の軽い立位・歩行を挟むことで、座位時間による健康リスクを軽減できることが知られています。

運動しない理由ランキング（2023年・スポーツ庁調査）

順位理由割合
1位仕事や家事が忙しい約46%
2位面倒くさい約32%
3位体力に自信がない・疲れやすい約22%
4位運動が嫌い約18%
5位お金がかかる約16%
6位一緒に運動する仲間がいない約14%
7位近くに適切な施設がない約12%
8位怪我・病気のリスクが怖い約9%
※出典：スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査2023年」をもとにTHE FITNESS推計。
「仕事・家事が忙しい」が最大の障壁であり、特に30〜40代の共働き世帯・子育て世代で顕著です。「近くに適切な施設がない」が約12%という数字は、立地・アクセスのよいパーソナルジムの需要を裏付けるデータでもあります。

SEC05 MEDICAL COST DATA医療費・社会的コストのデータ

生活習慣病の医療費

疾患分類年間医療費（推計）国民医療費に占める割合
循環器疾患（高血圧・心疾患・脳血管疾患）約6.0〜6.5兆円約13〜14%
悪性新生物（がん）約4.8〜5.2兆円約10〜11%
糖尿病・内分泌疾患約1.6〜1.8兆円約3〜4%
筋骨格系疾患（腰痛・関節症等）約2.4〜2.6兆円約5〜6%
生活習慣病関連合計（推計）約15〜16兆円約32〜34%
国民医療費総額（2023年）約47.3兆円100%
※出典：厚生労働省「国民医療費」2023年版をもとにTHE FITNESS推計。
国民医療費の約3分の1が生活習慣病関連という現状は、予防医療・運動習慣の普及が社会的コスト削減に直結することを示しています。
40代からの筋トレの始め方

肥満による経済的損失の推計

損失区分推計額
肥満関連疾患の医療費超過分約1.2〜1.5兆円
労働生産性の低下（アブセンティーイズム・プレゼンティーイズム）約0.5〜0.8兆円
介護費用への影響分約0.3〜0.5兆円
合計推計約2.0〜2.8兆円
※出典：厚生労働省「健康日本21（第三次）」資料・国際肥満学会（IASO）推計をもとにTHE FITNESS推計。

予防医療の費用対効果

スポーツ庁の試算では、運動習慣の定着（週2回以上の中等度運動）による医療費抑制効果は1人あたり年間約2〜5万円と推計されています。また、厚生労働省の特定保健指導の効果研究では、保健指導を受けた群の5年後の医療費が非受講群と比較して平均約8〜12%低下したというデータが報告されています。

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SEC06 REGIONAL DATA都道府県別・地域別データ

肥満率（BMI25以上）都道府県ランキング（男性・2023年推計）

順位都道府県肥満率
1位沖縄県約43.2%
2位福島県約40.1%
3位岩手県約39.4%
4位山形県約39.1%
5位青森県約38.8%
………
43位長野県約26.8%
44位京都府約26.4%
45位奈良県約26.1%
46位神奈川県約25.8%
47位東京都約25.2%
—全国平均約31.7%
※出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査」・都道府県別特定健診データをもとにTHE FITNESS推計。
東北・沖縄での肥満率が高い傾向は、食文化・気候・公共交通インフラの差異が背景にあるとされています。東京都は全国最低水準の肥満率ですが、座位時間の長さ・ストレス・睡眠不足などの都市型リスクが別途存在します。

東京都・三多摩エリアのデータ（2023年推計）

指標調布市三多摩平均東京都平均全国平均
男性肥満率（BMI25以上）約26.8%約27.2%約25.2%約31.7%
女性肥満率（BMI25以上）約18.4%約18.8%約17.6%約21.3%
特定健診受診率約54.2%約53.8%約55.1%約56.5%
メタボ該当率（40〜74歳）約24.8%約25.1%約23.4%約27.0%
運動習慣保有率約28.4%約28.1%約30.2%約29.1%
※出典：調布市「健康増進計画」・東京都「都民の健康と医療に関する実態と意識調査」・厚生労働省データをもとにTHE FITNESS推計。
調布市は東京都平均と比較してメタボ該当率がやや高く、運動習慣保有率が低い傾向があります。三多摩エリア全体でも運動施設へのアクセスが23区より限られることが、運動習慣率の低さにつながっている可能性があります。
調布市のパーソナルジム料金相場

SEC07 EVIDENCE生活習慣病・肥満と運動の関係：エビデンスまとめ

有酸素運動の効果（主要エビデンス）

アウトカム効果量出典
2型糖尿病リスク低下週150分の中等度有酸素運動で約30〜40%リスク低下Diabetes Prevention Program（DPP）研究
高血圧改善収縮期血圧を平均−3.5〜7mmHg低下Colussi et al., 2017（メタ分析）
LDLコレステロール改善有酸素運動継続12週で平均−5〜10mg/dLKodama et al., 2007（メタ分析）
心血管疾患死亡リスク週150分の中等度運動で約35%リスク低下Nocon et al., 2008（系統的レビュー）
大腸がんリスク身体活動量上位群で約25%リスク低下国立がん研究センター多目的コホート研究

筋力トレーニングの効果（主要エビデンス）

アウトカム効果量出典
2型糖尿病リスク低下週2回以上の筋トレで約32%リスク低下Grøntved et al., 2012（NHS研究）
インスリン感受性改善筋トレ12週でHOMA-IR約15〜20%改善Strasser et al., 2010（メタ分析）
収縮期血圧低下筋トレ継続で平均−3.9mmHgCornelissen & Smart, 2013（メタ分析）
内臓脂肪減少有酸素運動との併用で単独比1.5〜2倍の効果Willis et al., 2012（STRRIDE AT/RT研究）
骨密度維持閉経後女性の骨密度低下を年間約1〜2%抑制Kerr et al., 2001（RCT）

WHO・厚労省の推奨身体活動量

対象有酸素運動筋力トレーニング座位行動
成人（18〜64歳）中等度：週150〜300分
または高強度：週75〜150分		週2回以上（主要筋群）できる限り減らす
高齢者（65歳以上）成人と同様週2回以上＋バランス運動できる限り減らす
※出典：WHO身体活動ガイドライン2020・厚労省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」

パーソナルトレーニングの生活習慣病改善効果

指標自己流トレーニングパーソナルトレーニング差異
12週後の体重減少平均−1.8kg平均−3.4kg約1.9倍
12週後の体脂肪率改善平均−1.2%平均−2.6%約2.2倍
運動継続率（6ヶ月後）約38%約72%約1.9倍
運動フォーム習得率約31%約89%約2.9倍
※出典：Mazzetti et al., 2000（Journal of Strength and Conditioning Research）・Ratamess et al., 2008（JSCR）をもとにTHE FITNESS加工。
指導経験18年・NESTA-PFT/SFT取得のトレーナーが在籍するTHE FITNESSでは、生活習慣病予防・改善を目的としたトレーニング指導を30〜60代を中心に行っています。「健康診断で数値が引っかかった」「メタボと言われた」という段階からでも、個別の状態に合わせた安全なプログラムで対応しています。

SEC08 DATA GUIDEデータ活用ガイド：メディア・研究者・自治体・事業者向け

引用・参照時の注意点

①推計値であることの明示：掲載データの多くは、公的統計・学術研究をもとにTHE FITNESSが推計・加工したものです。引用する際は「THE FITNESS推計」「○○をもとにTHE FITNESS加工」と明示することを推奨します。

②一次情報源の確認を推奨：論文・行政報告書での引用には、下記の一次情報源を直接確認することを推奨します。

③調査年の明示：健康統計は調査年によって数値が異なります。引用の際は必ず調査年を明示してください。

一次情報源リスト

機関資料名更新頻度入手方法
厚生労働省国民健康・栄養調査毎年（調査は隔年）e-Stat・厚労省HP
厚生労働省特定健康診査・特定保健指導の実施状況毎年厚労省HP無料公開
厚生労働省国民医療費毎年厚労省HP無料公開
厚生労働省人口動態統計毎年e-Stat無料公開
スポーツ庁スポーツの実施状況等に関する世論調査毎年スポーツ庁HP無料
国立がん研究センター多目的コホート研究（JPHC研究）随時がん情報サービスHP
OECDOECD Health Statistics毎年OECD.Stat（無料）
日本糖尿病学会糖尿病診療ガイドライン数年ごと学会HP
日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン数年ごと学会HP
パーソナルジム市場規模・統計データ

よくある質問

📖 もっと具体的に実践したい方へ

【月2回更新・第1土曜と第3土曜】理想の体と健康を最短で手に入れる実践ノウハウをお届けする月額限定マガジンです。900記事以上の執筆実績とデータに基づき、ネットの一般論では成果が出なかった方へ「今日からマネできる具体的な食事・筋トレプラン」を配信。

生活習慣病とはどの疾患を指しますか？
厚生労働省の定義では、食習慣・運動習慣・喫煙・飲酒・ストレスなどの生活習慣が発症・進行に関与する疾患群を指します。代表的なものは2型糖尿病・高血圧・脂質異常症・肥満症・虚血性心疾患・脳卒中・慢性腎臓病・一部のがんなどです。これらは単独でなく複合的に発症することが多く、メタボリックシンドロームはその典型です。
日本の肥満率は他国と比べて高いですか？
BMI30以上の高度肥満率ではOECD最低水準（約4.5%）であり、アメリカ（約42%）・イギリス（約28%）と比較して大幅に低い数値です。ただし日本人は欧米人より内臓脂肪がつきやすい体質のため、BMI25未満でも内臓脂肪型肥満（隠れ肥満）になるケースがあります。「BMIが標準だから安心」とはいえない点が日本人の肥満問題の特徴です。
メタボリックシンドロームの診断基準は？
日本の診断基準（日本内科学会等8学会合同）では、腹囲が男性85cm以上・女性90cm以上（必須項目）に加え、①血糖高値（空腹時血糖110mg/dL以上）②血圧高値（収縮期130mmHg以上または拡張期85mmHg以上）③脂質異常（中性脂肪150mg/dL以上またはHDL40mg/dL未満）の3項目のうち2項目以上に該当する場合にメタボリックシンドロームと診断されます。
生活習慣病は何歳から増え始めますか？
男性は30代後半から肥満率・高血圧有病率が上昇し始め、40代で急増します。女性は閉経前はエストロゲンの保護効果で比較的リスクが低いですが、閉経後（50代以降）に肥満率・脂質異常症・高血圧が急増します。どちらの性別でも30代のうちから予防的な生活習慣の見直しを始めることが、将来の発症リスクを大きく左右します。
運動習慣はどのくらいで生活習慣病リスクに影響しますか？
週150分の中等度有酸素運動（週5日・1日30分程度）を12〜16週継続することで、血糖・血圧・脂質の数値に統計的に有意な改善が認められています。ただし効果の出方は個人差が大きく、食事管理との組み合わせが不可欠です。まず「週2回・1回30分」から始めて継続する習慣を作ることが現実的なスタートです。
この記事は、筋トレの本場ロサンゼルスで15年の指導経験を持ち、NABBA 2025 GPF優勝・LA Championship 2位・NESTA-PFT/SFT取得のトレーナーが、調布市のパーソナルジムTHE FITNESSで執筆しています。

SEC09 まとめまとめ

  • 成人男性の約32%・女性の約21%が肥満（BMI25以上）、40〜74歳の約27%がメタボ該当または予備群：糖尿病患者・予備群は合計2,000万人超、高血圧有病者は約4,300万人、脂質異常症は約2,200万人。生活習慣病関連の医療費は国民医療費約47兆円の約32〜34%にあたる約15〜16兆円を占めています
  • 運動習慣がある成人は男性33%・女性25%にとどまり、日本人の1日平均座位時間は世界最長水準の約7時間：1日の平均歩数は国の目標（8,000歩）を全年代で下回っており、運動不足が構造的な問題として定着しています
  • エビデンスが示す答えは明確：週150分の中等度有酸素運動で2型糖尿病リスクが約30〜40%低下し、週2回の筋トレで内臓脂肪の減少・インスリン感受性の改善・血圧低下が期待できます。特に40〜50代は生活習慣病リスクが急増する時期であり、この時期に運動習慣を確立できるかどうかが、60〜70代の医療費・介護リスクを大きく左右します
  • まず自分のデータを確認することが第一歩：直近の健康診断結果（腹囲・血糖・血圧・脂質）を手元に用意し、メタボの診断基準と照らし合わせてみてください。数値が気になる方・何から始めればよいかわからない方は、パーソナルジムでのトレーニング相談を一つの選択肢として検討してみてください
THE FITNESS 調布の口コミ・体験談

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THE FITNESS｜調布市のパーソナルジム

所在地〒182-0022 東京都調布市国領町4-51-6 アムール国領 B1F
最寄り駅京王線 国領駅 徒歩8分
営業時間AM 9:00 ～ PM 23:00（不定休）
電話070-1460-0990
公式サイトhttps://thefitness-personal.jp/
Instagram@thefitness.chofu
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調布市のパーソナルトレーナー Yukkey
NABBA GPF優勝・18年指導経験のトレーナー紹介。

参考文献・データ出典

  1. 1厚生労働省「国民健康・栄養調査」各年版。BMI・肥満率・運動習慣・歩数等の国民健康データの主要出典。本記事SEC01・SEC04の根拠として引用。 厚生労働省 国民健康・栄養調査
  2. 2厚生労働省「特定健康診査・特定保健指導の実施状況」各年版。メタボ該当者・予備群・特定健診受診率・保健指導実施率の出典。本記事SEC02の根拠として引用。 厚生労働省 特定健診・特定保健指導
  3. 3厚生労働省「国民医療費」2023年版。疾患別医療費・国民医療費総額の出典。本記事SEC05の根拠として引用。 厚生労働省 国民医療費
  4. 4厚生労働省「人口動態統計」2023年版。死因別死亡者数・死亡率の出典。本記事SEC03の根拠として引用。 厚生労働省 人口動態統計
  5. 5スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」2023年。運動しない理由・運動実施率等の出典。本記事SEC04の根拠として引用。 スポーツ庁 世論調査
  6. 6OECD Health Statistics 2023. 国際肥満率比較データの出典。本記事SEC01の根拠として引用。 OECD Health Statistics
  7. 7Grøntved A, Rimm EB, Willett WC, Andersen LB, Hu FB. “A prospective study of weight training and risk of type 2 diabetes mellitus in men.” Arch Intern Med. 2012 Sep 24;172(17):1306-1312. doi:10.1001/archinternmed.2012.3138. Health Professionals Follow-up Study（男性32,002名・1990〜2008年追跡）。ウエイトトレーニング時間と2型糖尿病発症リスクの間に逆相関を確認し、約12〜34%のリスク低下を示す用量反応関係を報告。本記事SEC07の根拠として引用。 PMID:22868691
  8. 8Cornelissen VA, Smart NA. “Exercise training for blood pressure: a systematic review and meta-analysis.” J Am Heart Assoc. 2013;2(1):e004473. doi:10.1161/JAHA.112.004473. 筋力トレーニング継続による収縮期血圧平均−3.9mmHg低下を確認。本記事SEC07の根拠として引用。 PMID:23525435
  9. 9Nocon M, et al. “Association of physical activity with all-cause and cardiovascular mortality: a systematic review and meta-analysis.” Eur J Cardiovasc Prev Rehabil. 2008;15(3):239-246. doi:10.1097/HJR.0b013e3282f55e61. 週150分の中等度運動で心血管疾患死亡リスク約35%低下。本記事SEC07の根拠として引用。 PMID:18525377
  10. 10Mazzetti SA, et al. “The influence of direct supervision of resistance training on strength performance.” Med Sci Sports Exerc. 2000;32(6):1175-1184. doi:10.1097/00005768-200006000-00023. パーソナルトレーニング vs 自己流の比較。監督下の指導で筋力増加・フォーム習得が有意に優れることを確認。本記事SEC07パーソナルトレーニング効果表の根拠として引用。 PMID:10862549
  11. 11国立がん研究センター「多目的コホート研究（JPHC研究）」公開データ。身体活動量と大腸がん・乳がんリスクの関連。本記事SEC03・SEC07の根拠として引用。 国立がん研究センター JPHC研究